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世界恐慌の引き金を引いたブラックマンデー（１９８７年１０月）の再来か――。株式市場が震撼している。世界同時株安の状況だ。
ＮＹダウの大暴落を受け、６日の東京市場はパニック相場となった。
一時、日経平均は前日比で１６００円以上も値を下げた。
「下落率で７％となります。５％を超す値下がりは非常事態です」（株式評論家の倉多慎之助氏）
ブラックマンデーの悪夢が蘇ったという専門家も大勢いる。
「ブラックマンデーが起きたのは、米ＦＲＢの新議長にグリーンスパン氏が就任した３カ月後でした。今回の暴落も、ＦＲＢの新議長にパウエル氏が就いた直後に起きました。奇妙な一致です」（第一生命経済研究所首席エコノミストの熊野英生氏）
もうひとつ、不気味な共通点があるという。
「ブラックマンデーの直前に、米軍とイラン軍の緊張が高まっていたのです。米軍が護衛していた石油タンカーがイラン軍に攻撃されたため、米軍は報復。これがブラックマンデーの引き金だったという見方もあります」（ちばぎん証券アナリストの安藤富士男氏）
■アベノミクス崩壊、安倍首相は狼狽
現在も、平昌パラリンピックが閉幕する３月１８日直後に、米朝の軍事衝突を想定する市場関係者は増えている。
「いまの市場は強気と弱気のせめぎ合いです。もし弱気一色になったら日経平均は２０％ぐらい下がる恐れはあるでしょう」（投資顧問会社エフピーネット代表の松島修氏）
この２０％下落も、ブラックマンデーを連想させる。ブラックマンデー後、株価は上げ下げを繰り返しながら、１１月に最大の下落率（ブラックマンデー前日との比較）を記録。その数字が、２０・３％だ。現在の日経平均にあてはめると１万８５４９円となる。だが、この程度で株価下落が止まる保証はない。
「ブラックマンデー当時と違い、現在は自動売買システムが発達しています。たとえば、何パーセント下がった時点で『売り』という指示をコンピューターが出します。すると、株価は一段と下落し、さらなる『売り』を誘発します。売りが売りを呼ぶ負の連鎖です」（株式アナリストの黒岩泰氏）
アベノミクス相場の弊害を指摘する声も高まってきた。政府・日銀が無理やり株価を下支えしてきたため、市場原理が全く働かない“歪んだ官製相場”だと海外勢はみている。
安倍首相も完全に狼狽している。６日朝、執務室に入るなり「これからどういう動きになりそうか」と、秘書官に慌てて市場の動きを確認している。
さらに、国会では、日銀の黒田総裁について「手腕を信頼している」と、わざわざ続投を示唆した。株価暴落のキッカケがアメリカの金利上昇懸念だったことから、市場に対して「異次元緩和を続ける」と宣言した形だ。
「そもそも日本市場は、日銀やＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）が大量に株を買うことで、日経平均にして２０００円程度も底上げされているのです。砂上の楼閣なので崩れ出したら、あっという間に崩壊します。株価上昇だけが頼りだったアベノミクスは、もはや打つ手なしでしょう。こうなると、ブラックマンデーを超えるキツい下げを覚悟すべきかもしれません」（証券アナリスト）
０８年のリーマン・ショック時、日経平均は１カ月後に４０％の下落率を記録した。現状にあてはめると、１万５０００円割れとなる。
地球倫理：Global Ethics 